日露戦勝利の意義
自信喪失の日本
　9月5日、街を徘徊する多くの国民は、この日の意味を意識せず、怠惰で無機質な人生の中で繰り返される普通の一日として過ごしている。
　先の大戦を大東亜戦争という我が国の正式名称で呼ぶことを禁じられ、「日本の軍国主義者が引き起こした戦争によって、世界中の人々が永遠に癒されることのない被害を被った」という戦勝国の謀略的教育により、戦後の日本人は原罪を背負わされ、贖罪意識から自虐と卑下の無間地獄にあえいでいる。
　対米盲従、対支那・朝鮮への謝罪外交、経済大国という幻想、国防軽視など、戦後日本が歩んできた道は、独立国家からほど遠いものであった。「民主」「自由」「平和」という媚薬を嗅がされ、牙を抜かれた猛獣は、かつて牙をむいた調教師たちに飼いならされ、従順なペットに成り下がってしまった。
　現在の我が国の政治を直視せよ！　これを植民地政治と言わずに何と言う！　外国勢力の言いなりになる、傀儡政治が横行する永田町では、米国の植民地政府としての色合いが、日に日に濃くなっている。近年では、『周辺事態に関するガイドライン』で、「領海侵犯の船舶に対しては、臨検などを厳しく行い、従わない場合は銃撃、撃沈も辞さない」と独立国家としての当然の権利を強調しているが、実態は米国主導の多国籍軍において、米国の意に沿った行動ができるようにした対米追従政策に過ぎない。
また「数こそ力だ」とする議会制民主主義の原理を忠実に守り、自民党、自由党、公明党が連立（現在は自民党と公明党の自公連立政権）して、国歌の意義と斉唱の義務化、国旗の掲揚場所をあいまいにしたままの「国旗国歌に関する法律」や、重要対象である宗教法人を除外した「通信傍受法」などの重要法案が矢継ぎ早に成立されている。
このような米国追従政策と数の論理を振りかざす永田町の体質は、政権が代わっても継続されるため、真の政策論争は行われず、議員たちは自らの議席を確保することに汲々となり、立党の精神をかなぐり捨てて無節操な離合集散繰り返している。国防、国旗と国歌、治安維持といった、国民の生活に直結する国家の基本問題は、常に政争の具とされ、保身のための妥協の産物となっているのである。
本来、政治家であるならば、祖国を真の独立国として再建するために、すべての責任を一身に背負い、命を懸けて戦うべきである。また、重要法案を作成審議する前には、その法案の意義を充分理解し、何が何でも原案通り成立させるという肝の据わった指導者とならなければならい。悲しいかな、今の永田町にはそのような政治家は、ひとりとして存在していない。
永田町に巣食う政治屋たちの最大の興味は、私利私欲と保身のための選挙対策のみである。日本の無力化を目論んだポツダム宣言を否定しないポツダム議会屋、
米国の意のままに動かされる傀儡政府には、己の国家民族に対する揺るぎのない自信や熱烈な愛国心が、微塵もないのである。本来、わが国の為政者であるならば、誰が何と言おうと国益最優先であり、国民に希望と生きる喜びを与えるような大ロマンを提示しなければならないのである。
　永田町の体質に代表される戦後腐敗の原因は、すべからく日本の「自信喪失」にある。国家としての自信は、偉大な歴史観すなわち恥じることなき民族性から生まれる。その歴史観が自虐的であれば、どうして自分たちの民族に誇りと愛着を持つことができようか。誇りも愛着もなければ、自信は生まれず、自信がなければ壮大な夢を抱くことなどできるはずもない。
　今、あらゆる障害を廃し、民族が失った自信を取り戻さなければならい。過去は決して恥じるものではなく、むしろ白人帝国主義という巨大な敵に対して、決然と起ち上がった偉大なる過去なのである。
　われらの祖先は、強い精神力と堅固な団結心をもって、強大な敵に勝利した。その民族の偉大なる金字塔とでもいうべき、輝かしい勝利の記録こそ、近代において横暴な白人に初めて打ち勝ち、アジアの同胞たちを勇気づけた日露戦争の勝利なのである。

白人帝国主義打倒の使命
　日露戦争の勝利は、稲妻のように世界中を駆け巡り驚嘆させた。五〇〇年間にわたり、白人たちの支配下に置かれ、苛烈な労苦に呻吟していたアジア、アフリカの同胞にとって、この勝利は希望の光として燦然と輝き、我が国を解放者としてその胸に深く刻み込んだ。
　「極東の小国」に過ぎなかった日本は、この勝利によって「東洋の英雄」として日白人種たちの尊敬と期待を一身に受けることとなった。現に支那の孫文とトルコのケマルパジャは、「日本に学べ」を合言葉に、反白人帝国主義の旗を高く掲げ、自国の独立運動にまい進したのである。この「日本に続け」の叫びは、被植民地とされた各国の民族魂を覚醒させ、英雄日本の行動は彼らに自信と夢を与えた。しかし、これ以上に衝撃を受けたのが、白人列強国であった。
　予想外の日本の勝利に動揺した白人列強国は、次々と日本の力を抑え込むための、謀略的外交手段を講じてきた。なかでも米国は、友好国として自国のポーツマスで日露両国の休戦協定を斡旋し、我が国の親米感情を高める一方で、満州に植民地建設のための橋頭堡を築こうとしていた。米国の鉄道王ハリマンは、日本がロシアから獲得した南満州鉄道を買収しようと画策したが、時の外相、小村寿太郎はハリマンの提案に反対したため、この買収計画は失敗に終り、米国のアジア侵略への橋頭堡建設は未然に防がれた。
　米国はもともと満州進出を狙っており、朝鮮半島と満州の権益をめぐってロシアと対立関係にあった日本を後押しし、日露戦争という「火中の栗」を日本に拾わせた。しかし思いがけず日本がその戦いに勝利したため、将来、日本と米国の間で戦争が行われる可能性が高まった。米国はロシア戦争終結後から、日本を仮想敵国とした戦争計画「オレンジ計画」の策定をはじめ、ハワイ、フィリピンの強固な海軍基地を起点とした海軍力の増強を図ると同時に、ワシントン海軍軍縮条約によって、日本の海軍力の削減を画策したのである。
　以上のように、日露戦争で白人列強国の一角を崩し、絶対不動と思われた白人世界支配体制に強烈な一撃を食らわせた我が国は、非白人種のみならず白人種からも、「白人列強国を打倒するのは日本以外にない」という確信と恐怖を与えた。われらが父祖は、身命を賭してその世界史的使命を達成しようと決意し、「自存自衛」「アジアの開放」を旗印に、大東亜戦争に至るまで白人侵略主義者を相手に孤軍奮闘した。
　最終的に、連合国との国力の差によって、日本は敗戦の憂き目を見たが、アジア、アフリカ各国の独立へのきっかけをつくった。その輝かしい功績によって、今なお世界中の日白人種国家から、我が国は尊敬と信頼を受けている。彼らは戦後、国際化と世界平和の美名のもと構築された、白人支配体制に対して日本が再び蹶起する日を期待しながら、今や遅しと待っていることを忘れてはならない。
　現在の白人支配体制に併呑された日本は、断じて真の日本ではない。わが民族が本来の姿を取り戻し、「白人帝国主義打倒」「共存共栄の真の世界平和実現」という世界的使命の達成に向けて、強力な国家を建設しなければならないのである。

日露戦争勝利の意義を再考せよ
　白人帝国主義の世界征服の野望を粉砕すべく、身を挺して戦い抜いた大東亜戦争は、我が国にとって絶対に譲ることのできない「自存自衛」のための戦争であった。
　もし国内の米英傀儡勢力の策動に乗って、戦わずに屈服するような姑息な道を選んでいたならば、わが国は必ず支那のように白人列強国から分割支配されていただろう。
　全ての動植物は「弱肉強食」という自然の摂理の中で生きているのであり、人間も例外ではない。自存自衛の断固たる意志を持って、独立自尊の高貴なる民族の道を歩むか、自存自衛をあきらめ、他国に身をゆだねる卑屈な奴隷民族としての道を歩むか、二つにひとつなのである。そして、大東亜戦争を戦い抜いた大日本帝国は、「自存自衛」「アジアの開放」を叫びながら、世界に誇る栄光の民族魂を知らしめたのである。
　戦後の似非歴史家たちはこう言っている。
　「国力の違いを無視して、米国に戦争を仕掛けたこと自体間違いだった」
　「神州不滅という不合理な精神をもって、驕り高ぶり自らの戦力を過信した」
　このような弱者の論理を振りかざす、腰抜け学者には事の本質が見分けられない。言いたいように言わせておけばよい。
　民族の歴史には、どうしても避けることができない、避けることで後世に禍根を残してはならない、そのような選択を迫られる時期があるのである。合理的に彼我の戦力を分析することも大事だろう。しかし不合理であっても、民族の輝かしい過去を受け継ぐものとして、それを将来につたえるための懸け橋とならなければならない時があるのだ。自らの身命を賭して、その大使命を全うしなければならい時があるのである。
　大東亜戦争とはこのように、日本民族に課せられた大使命を果たすべく、白人帝国主義という強大な敵に対して、それまで劣勢に立たされていた非白人種を代表して戦った大反撃戦であったのである。
　「自存自衛」「アジアの開放」という大使命を賦与される歴史的契機となったのは、ほかならず日露戦争の歴史的勝利であった。この勝利によって、わが国のみならず、非白人種の同胞たちの白人コンプレックスが打破され、自存自衛の自信が生まれた。日本民族こそが、白人列強国を打倒できる有色人種であることを証明し、その強固な意志と実力を自他ともに認めるきっかけとなったのである。まさにこの偉業を達成したのが、日露戦の勝利の意義であることを改めて認識しなければならい。

北方領土とは全千島と樺太である
　さて、日露戦争の結果、わが国は全千島列島と南樺太を領有することとなった。ところが、我が国の亡国政府は、日露間に存在する領土問題として、北方四島のみの返還を求めるという愚を犯している。その論拠は以下のとおりである。
1855年、日露和親条約による国境線の画定で、北方四島が日本国固有の領土であることが日露間で承認された。
1951年、サンフランシスコ講和条約で、放棄した千島列島に四島に含まれない。
　この二つを論拠とするような、生半可な対ロ融和政策を掲げているようでは、とうていわが国が自存自立することなどできない。このような亡国政府の国益放棄は、断固糾弾されるべきである。日露間に存在する領土問題とは、全千島列島および南樺太の返還がなされない限り、解決することはない。
　第一にわが国は、1613年に樺太全域を、1635年に全千島列島をすでに実効支配している。第二にロシアの不法占領根拠は、英、米、露三カ国によるヤルタ会談の密約であり、国際法上は効力のない違法行為である。第三に四島以外の千島列島と南樺太の領有を放棄したサンフランシスコ講和条約に、旧ソ連は参加しておらず、サンフランシスコ講和条約にのっとれば、四島以外の千島列島と南樺太はどの国にも属さない未帰属の土地となるが、カイロ宣言の「領土不拡大」「国境不変更」の原則により、わが国に帰属すると考えられる。さらに日露通好条約、千島樺太交換条約は、幕末の動乱期と維新後間もない明治政府の脆弱さに乗じた、ロシアの強圧的な恫喝に屈した屈辱的な条約であり、ロシアは全千島列島の領有権を主張するが、譲ってもポーツマス条約の講和内容が日露国境の画定線であることは間違いない。
　神聖なる領土を、外交の道具にして妥協を繰り返すようでは、国家の主権も国民も守ることができるわけがない。堕落した国家運営は、必ずや国家を滅亡へと導くことは、世界の歴史を見ても間違いない。今一度、ポーツマス条約の歴史的意義を検証してみよう。
　ポーツマス会議は、1905年8月1日から9月5日の講和条約調印まで、アメリカのポーツマス海軍造船所において、日本全権大使・小村寿太郎外務大臣とロシア全権大使・ウィッテの間で行われた講和会議である。この条約締結の日である九月五日は、領土問題の原点として「全千島・樺太奪還の日」とすると同時に、民族の自尊心を復興させるために、日露戦争戦勝記念日とされてしかるべき日である。
　我が国が国際法にのっとり、正当に獲得した領土に対して、理不尽な侵略が行われたならば、それ相応の鉄槌を下すことは、独立国家としては当然のことである。ポーツマス条約で画定された領土が、ロシアとの話し合いや外交的取引によって、返還される可能性は極めて低いであろう。
　白人帝国主義者によって、今なお神聖な祖国の領土を不当に占領支配されていることは、断じて許すことのできない民族的屈辱であり、わが国の歴史上の汚点である。領土は返還されるものではなく、常に力で奪還されるものである。「失地回復」これこそが屈辱的汚名を雪ぎ、それによりわが国は実力のある強国として再び世界の歴史に登場できるのである。その後は、クリミア共和国で行われているような、ロシアの侵略行為を打倒し、最終的にはシベリアから白人ロシアをしなければならい。「自存自衛」は我が民族の世界史的使命なのである。